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ローンについて理解する

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まずはローンが使えるかどうかを確認

リフォーム費用が自己資金だけでは足りない場合は、公的融資や民間の金融機関からの融資など、利用できるローンを調べてみましょう。また、現在返済中の住宅や車のローンなどがある場合は、その状況によっても融資限度額が変わってきますので、事前に確認しておくようにしましょう。実際に融資を受ける際の資金交付は、すべての手続きが終了した段階で実行されますので、できるだけ早めに申請しておくほうが良いでしょう。

リフォームローンとは?

リフォームローンは通常の住宅ローンとは異なり、「担保型」だけではなく「無担保型」を選択することができる場合がある点が大きな特徴です。
「担保型」は通常の住宅ローンとほぼ同じ条件(金利や返済期間)で利用することが可能です。
「無担保型」は、「担保型」と比べて金利が2%程度高く設定されていて、借りられる額も少なく、返済期間にも「担保型」に比べると短い設定しかできません(最長でも15年程度)。しかし、担保や保証人が必要ないのが大きなメリットだと言えるでしょう。
これらのリフォームローンについて分類したのが以下の表となります。

公的融資
(住宅金融公庫・年金住宅融資など)
民間融資
(銀行・保険会社・信用金庫など)
【担保型】 【担保型】 【無担保型】
特徴 ・長期固定金利型
(適用金利は一定の要件を満たせば通常の住宅ローンと同じ)
・短期固定(1、2、3、5年等)金利型、変動金利型が多いが、最近では、長期固定金利型を扱う金融機関もでてきた。(適用金利は一定の要件を満たせば通常の住宅ローンと同じ) ・短期固定(1、2、3、5年等)金利型、変動金利型が取り扱われていることが多い。
・担保型と比べ、融資額が少なく、金利も高い。
・返済期間は、ほとんどの金融機関で10年以内。
融資の条件 ・住宅ローン利用中の場合、リフォームによって付加価値が高まった住宅の担保評価額(金融機関によって評価の方法は異なる)から住宅ローンの残債額を差し引いた結果次第では(例えば、担保割れしているような場合)、融資を受けることができない。 ・通常の住宅ローンとほぼ同じで、年齢、収入に対する返済負担割合の要件を満たす必要がある。 ・住宅ローン利用中の場合、リフォームによって付加価値が高まった住宅の担保評価額(金融機関によって評価の方法は異なる)から住宅ローンの残債額を差し引いた結果次第では(例えば、担保割れしているような場合)、融資を受けることができない。
・通常の住宅ローンとほぼ同じで、年齢、収入に対する返済負担割合の要件を満たす必要がある。
・通常の住宅ローンとほぼ同じで、年齢、収入に対する返済負担割合の要件を満たす必要がある。
・原則として保証人は不要。

一定の要件を満たしたリフォームを行うと、融資額の加算されたり、金利優遇が受けられたりしますので、取扱金融機関等にお問合せされることをおすすめします。

「固定金利型」「変動金利型」など、金利のタイプによる違い

ローンの「金利のタイプ」には、「固定金利型」と「変動金利型」に大きく分けることができます。「固定金利型」は契約時の金利が返済終了まで変わらないもので、「変動金利型」は市場金利の変動に伴って、金利が変動していくものです。
「固定金利型」はさらに、住宅金融公庫などが取り扱う「長期間固定金利型」と、主に民間金融機関が取り扱う「固定金利選択型」の2つに分かれます。「固定金利選択型」は固定金利の期間を、2年、3年、5年、7年などの選択肢から選べるというものです。

長期間固定金利型
・ローン返済の支出が固定化されるので、ライフプランが立てやすい。
・金利が変動する(上昇する)リスクを回避することができる。
短期固定金利型、変動金利型
・金利が低いので、元本を早く減らすことができる。
・金利が変動する(上昇する)リスクを回避できない可能性がある。

金利の見通しを正確に予測することは不可能ですので、どちらが良いかは一概には言えませんが、借入が少額であったり、短期間で返済することが可能であれば、金利が上昇した場合の家計に与える影響はそれほど大きくならないことが想定されます。 一方で、将来お子様の教育費負担が重くなっていく事が予想され、今より家計の収支が悪化するかも知れないケースでは、金利が上昇した場合、家計に与える影響が大きくなることが想定されます。

リフォームローンを借りられる限度

例えば、住宅ローンとリフォームローンの年間返済額の合計が、年収の20%に収まる金額が融資限度額ですが、公的融資や民間金融機関によって異なるため、必ず窓口で試算するようにしましょう。 「どこからどれだけ借りると返済額はいくらになるか?」「自分が毎月返済していける金額でいくら借りれるのか?」などの具体的な数字は、各窓口で試算してもらうことになります。

すでにリフォームローン返済中の場合

すでにリフォームローンを利用中で、返済途中に新たなリフォームが必要になった場合は、既融資の返済をしている金融機関に申し込み、審査を受けることになります。