あなたのリフォーム応援します。

耐震リフォームとは

リフォームのミカタ > 目的別リフォーム術 >  耐震 > 耐震リフォームの基礎 > 耐震リフォームとは

耐震リフォームとは

旧建築基準法は昭和25年(1950)に制定され、その後1968年の十勝沖地震や1978年の宮城県沖地震の教訓を踏まえ、昭和56年(1981年)に新しい建築基準法が施行されました。これ以降に建築される住宅は新建築基準法の「新耐震基準」をクリアすることが義務づけられており、平成7年(1995年)の阪神・淡路大震災では新耐震基準に準拠した住宅の被害が少なかったことが判明しています。 しかし、この新耐震基準は昭和56年(1981年)以前に建築された住宅には適用されないため、改正前の旧建築基準法で建てられた住宅は耐震性能が劣っているケースが多いといわれています。また長年の台風や雨雪などの影響により経年劣化が進行していることも耐震性能を減衰させている場合があります。耐震補強リフォームで我が家を補強し「生命と財産」を守ることが大切です。

耐震リフォームの進め方

旧建築基準法の住宅だから危険、新耐震基準を満たしているから安心というわけではありません。建築以来の地震回数、台風の来襲回数などで住宅ごとに耐震性能の減衰は一定ではないからです。また建物だけではなくて地盤や塀などが危険な状態にある場合もあります。耐震リフォームを進めるには住宅と住宅を取り巻く環境もチェックしておく必要があります。

自分の目で耐震診断をしてみる
国土交通省の監修による「我が家の耐震診断のポイント」などを参考にして、まずは自分の目で我が家をチェックします。
専門家による耐震診断を受ける
建築診断士・耐震プランナー・耐震評価士などの肩書を持つ専門家による耐震診断です。一般診断(図面診断/目視診断/非破壊診断)と精密診断(一部破壊診断)があります。
補強計画を立てる
診断を基に耐震リフォーム計画を立て、リフォーム部位・費用・工事期間などを決定します。
耐震リフォーム工事着工
耐震補強リフォーム「診断」「工事」については、条件はありますが、各自治体に補助金などの助成制度があり積極的に活用したいものです。また耐震補強リフォームすれば所得税の減税など税の優遇措置も受けることができます。

免震・耐震・制震とは

建物の地震に対する対処法は「免震」「制震」「耐震」の3種類がおもな施策です。

免震
免震とは建物の基礎の部分に積層ゴムなどを設置し、地震力の衝撃をこの積層ゴム部分に吸収させ、建物に地震の揺れを直接伝えないようにすることをいいます。マンションのコマーシャルで時々、マンションの基礎部分に施してある大きな黒い部品を紹介することがありますが、それが衝撃吸収積層ゴムです。免震マンションであるかどうかの確認は、その基礎部分に降りるハシゴが地面と接していないことでもわかります。
制震
建物内に入ってきた地震エネルギーを1階の壁に取り付けたダンパーなどの制震具で吸収し、2階以上に伝わらないようにした工法をいいます。日本古来の伝統的建築物である五重の塔も制震構造だといわれています。1000年以上も地震・風に抗しているのですから、制震構造の効果は抜群のようです。制震構造では基礎や土台は揺れますが、柱や梁の接合部分への負担が少なく、家具などの転倒を防ぐ効果が高いといわれています。
耐震
耐震は筋交いや金具、構造用合板などで建物の垂直部分(壁)や水平部分(床・屋根)、および接合部分(土台と柱・柱と柱・柱と梁)を強くし、地震による倒壊を防ぐことで、地震対策のリフォームで一般的に行われています。この方法は構造計算も可能であることから、構造上の強さ、安全性が確認しやすいメリットがあります。